アステック企業内研修のご案内
社員教育の一環として研修を受講する企業は非常に多いのですが、その研修で身につけた知識が確実に社内に展開されているでしょうか？ 残念ながら多くの企業ではせっかく研修を受けても個人の知識レベルに止まり、十分に社内展開されていないところが多いのです。つまり、いくら素晴らしい知識を得ても実際に使わなければ何の効果も出ないと言うことなのです。 アステックの実践研修は「知識を実践力に転換する！」をスローガンに教育研修（知識）と実際の改善（行動）を組み合わせ、具体的な改善を行うことにより確実に成果を残す成果達成型の研修です。個人で止まっていた知識を組織としての知識、智恵に転換し、確実に実行していく仕組み作りをお手伝いいたします。
アステック研修の特徴
１．講師は日々企業の課題解決を行っている経営コンサルタント。研修だけを行っている講師と違って、実践に裏打ちされた講義・実習を行います。
２．実践研修を基本としており、講義だけではなく実際にやってみることによって知識を深め、具体的に行動できるようになります。
３．研修スタート時にしっかりとした目標を設定したうえで研修を進めていきます。研修を通じ目標を達成することで、実践力が身に付きます。
従来の研修
従来の研修では、知識の習得に主眼が置かれるために具体的な行動には結び付きにくい場合が多い。 また一人の意識が変わっても全体の意識に埋没してしまい、具体的な行動が起こせない場合が多い。
アステック実践研修
アステックコンサルティングの研修は実践研修であり、具体的な部門課題や改善テーマを設定した上で研修を進めていくので、具体的なアクション（行動）につながりやすく、成果につながりやすくなります。
おすすめ企業内研修
製造力向上のためには、管理職・現場リーダーの育成をはじめとする人材教育、コスト低減・リードタイム短縮・品質管理教育等のQCD活動を実践するための基礎能力育成は欠かすことができません。
アステックコンサルティングの企業内研修は、幅広い企業様へ数多く導入されております。
「考える力」がつく管理職研修 ＜４回コース＞
| 実施 | 毎月１回 ４ヶ月 |
|---|---|
| 対象 | 管理職、管理職候補の方 |
「現場を強くする」リーダー研修 ＜４回コース＞
| 実施 | 毎月１回 ４ヶ月 |
|---|---|
| 対象 | リーダー、主任、係長などの監督職 |
「改善を基礎から学ぶ」ベーシック研修 ＜４回コース＞
| 実施 | 毎月１回 ４ヶ月 |
|---|---|
| 対象 | 製造部門の実務担当者の方 |
「改革へ踏み出す」設計開発部門研修 ＜４回コース＞
| 実施 | 毎月１回 ４ヶ月 |
|---|---|
| 対象 | 設計部門、開発部門の実務担当者の方 |
「意識が変わる」間接スタッフ研修 ＜４回コース＞
| 実施 | 毎月１回 ４ヶ月 |
|---|---|
| 対象 | 間接部門の実務担当者の方 |
新商品開発研修 企画フロー＜１０回コース＞
| 実施 | 毎月２回 ５ヶ月 |
|---|---|
| 対象 | 新商品開発担当者、企画担当者、営業担当、管理職者、女性社員 トップから指名された方 |
新商品開発研修 開発フロー＜１０回コース＞
| 実施 | 毎月２回 ５ヶ月 |
|---|---|
| 対象 | 新商品開発担当者、技術開発者、生産技術担当、製造担当、管理職 トップから指名された方 |
| 研修の対象 | 製造業全般 |
|---|---|
| 参加人数 | ３０名以内（改善チームとして５チーム以内） |
| 研修回数・期間 | １日～１年間に及ぶものまで、貴社の課題に合わせてカスタマイズいたします。 |
| 研修の内容 | ・コンサルタントによる各種講義、改善技法教育の実施 ・製造現場での演習および具体的な改善の実施 ・チーム別に目標を設定しての改善活動の推進 |
助成金について
アステックコンサルティングが開催する企業内研修について、各種補助金・助成金をご利用いただける場合があります。詳細はそれぞれの窓口にお問い合わせください。
厚生労働省 人材開発支援助成金 （旧キャリア形成促進助成金）
雇用する労働者のキャリア形成を効果的に促進するため、職務に関連した専門的な知識及び技能の普及に対して助成する制度です。
例）一般訓練コース Ｏｆｆ-ＪＴ
賃金助成（1人1時間あたり） 380円 ※生産性要件を満たす場合は480円
経費助成 30％ ※生産性要件を満たす場合は45％
詳しくは、厚生労働省または都道府県労働局のホームページをご覧ください。
厚生労働省 雇用調整助成金
景気の変動、産業構造の変化その他の経済上の理由により、事業活動の縮小を余儀なくされた事業主が、一時的な雇用調整（休業、教育訓練または出向）を実施することによって、従業員の雇用を維持した場合に助成されます。
ご不明な点は、お近くのハローワークや労働局の助成金窓口へご相談ください。
その他 各自治体の助成金・補助金
各自治体で独自に運営されている助成金・補助金を利用できる場合もあります。
※詳しくは、弊社営業にお問い合わせください。
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